日本では外来受診の回数が諸外国に比べて非常に多いといわれています。
少しでも不安があれば医療機関へ行き診察を受けることができる現在の医療制度は他国に比べて良い環境にあると言えるでしょう。ですが、超高齢化社会において医療機関に行くこと自体が負担である人は多く、ケアする家族の負担も増し在宅医療のニーズは年々高まっています。ですが、令和6年度改定では頻回な往診における在宅患者訪問診療料の逓減等、見直しがありました。
患者さんのニーズと乖離する診療報酬の減算、マンパワーの不足など不安材料は尽きません。今後の日本ではどのような在宅医療が展開されていくべきなのか。
検討材料の一つとして、諸外国の在宅医療についてお話します。
【イギリス】
NHS（National Health Service）と呼ばれる国民保健サービスがあり、訪問医療はGP（General Practitioner）、District Nurseといった一般家庭医と地域看護師で行われている。
訪問診療よりも電話診療が多く、在宅医療においては地域看護師がメインとなっている。
包帯交換、注射、投薬管理等限定的な医療行為を行っているが、看護師の数は減少しており業務負荷が増大している。
【アメリカ】
在宅ケア事業者HHA（Home-Healthcare Agency）等が在宅医療を担っている。
医師の指示・承認のもと、看護師主体のチームが在宅医療ケアを提供している。
なお、アメリカでは医療保険制度は対象者が決まっており、65歳以上の高齢者、障害者、透析患者はメディケアという公的保険制度に加入可能、低所得者はメディケイドに加入ができる。それ以外は個人が保険会社に加入するかたちになっている。
いずれにしても高額な費用がかかるため在宅医療が選ばれやすい。
【フランス】
HAD（Hospitalization à Domicile）という在宅入院機関が提供する高度医療サービスに特化した在宅医療が存在する。在宅でも入院と同等の医療を提供することで入院期間の短縮と居宅生活への円滑な移行ができるよう支援することを主な目的としている。
病院の医療チームと個人開業者が協働し、「時限的医療（化学療法、抗生物質療法等）」「在宅リハビリ」「終末期医療」を行っている。
基本的に医師は訪問せず、病診連携、コーディネート、書類作成等を担当している。
【今後の日本における在宅医療の課題】
・医師の業務軽減、コメディカルの増員
・給与、勤務体制の改善
・人材育成・教育
・ケアする家族等のサポート
海外では医師の訪問は少なく、コメディカルによる訪問や遠隔医療が普及しています。医師は貴重な資源であり、守るべきものと捉えられているからです。
ですが、医師の代わりに多くの人を雇えば解決するという問題ではありません。
経験に乏しい人材を採用することで業務精度が落ち、さらには離職率も増える可能性があります。人材育成を行い、コメディカルの専門性を高め、能力に沿った待遇やサポートを行う等といった将来に繋げるために人自体に投資をすることが重要になるでしょう。
他には介護者である家族に在宅医療に取り組んでもらうために、家族に対して支援を行う体制を構築する必要もあります。これは医師等による訪問回数を減らし、将来的な医療費抑制にも繋がります。ですが、すぐに実現することは難しいでしょう。
以前の記事でご紹介しました、Smart Home Doctorの往診サポートサービスを利用していただくことで現場の過重労働を防ぎ、支援を得ることが可能です。
ご興味がありましたら、是非お問い合わせください。
元記事: note（原嶋企画）